Googleが人工知能をYoutube不適切動画ボイコット問題に投入




GoogleがYoutubeに投稿されたヘイト動画対策として、人工知能を使うとのこと。

広告主が不適切動画に反対していた

Youtubeのヘイト動画への広告表示に反対し、
出稿を取り下げる意向を示していた企業には、

・ベライゾン(Verizon)
・ジョンソン・エンド・ジョンソン(Johnson & Johnson)
・イギリス放送局のBBC
・イギリス大手新聞紙ガーディアン(Guardian)
・マクドナルド(McDonald’s)
・イギリス広告代理店ハバス(Havas)

などがある。

Googleは頭を悩ませていたし、
広告代理店もそう。
なぜならこの対策はキリが無いから。

まずヘイト動画等、「不適切」とされる動画を、
投稿されたかたっぱしからチェックする事は不可能だ。

ある程度何らかのアルゴリズムをかませるなら、
もしかしたら不適切コンテンツ排除率がこれまで90%→95%にアップ、
というように精度を上げる事は可能なのかもしれない。
が、100%まで上げることは現実問題としてできない。

さらには、Youtubeの不適切な動画のview数はさほど多くはない事が珍しくなく、
ゆえにGoogleも大した問題だとは思っていなかったようだ。
もちろんそうであっても可か不可かの判断は広告主ごとに異なるだろう。

この件で一時的にテレビCMにお金が流れるのではとか言われている。
テレビのコンテンツなら審査が厳しいから、
滅多な事では「不適切」なコンテンツは放送されないからだ。

一方で、広告主としては、90%が95%まで上がるならよかろう、
となる所もありそう。

Googleが取る措置

・人工知能を使う
・第三者による監視機能もつける
・人工知能は広告主が設定できる

さらっと人工知能、と言っているが、
具体的にどういうものなのかはとても気になる。

Googleの使う人工知能で有名なのはRankBrainだが、
動画で言えばこのGoogle Cloud Video Intelligence APIのことだろうか。

人工知能で不適切な動画であるかどうかを判別するだけなら、
機械学習である程度できそうではある。

2017年4月7日追記:
しまいには1万ビュー以下のチャンネルが広告禁止になってしまった。
緊急措置だとは思うが、「不適切な動画」のほぼ全てがこうした1万ビュー以下だったという事なのだろう。




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